愛知県春日井市出川町の公園「前平(まえひら)ちびっ子広場」で、地面の一部が陥没しているのが見つかりました。
陥没したのは公園のブランコ下の地面で、直径5メートル、深さは最大2メートルにわたり陥没しました。
管理をしている市は広場の入り口を閉鎖し、穴の周囲を柵で囲いました。
春日井市によると、公園の近くに住む人から3月15日朝に通報があったということです。
陥没したのは広さ488平方メートルの広場の中央部で、ブランコの真下付近。けが人はいませんでした。
一帯は戦前、亜炭鉱の採掘区域だったとみられ、市は17日から原因の調査を始めました。
(朝日新聞デジタルより抜粋、一部改変)
公園内 ブランコの真下が陥没 愛知県春日井市
土砂崩れで全面通行止め 高野龍神スカイライン
和歌山県は3月14日午後11時半から、田辺市龍神村龍神の高野龍神スカイライン(国道371号)を土砂崩れのため全面通行止めとしました。復旧時期は未定だということです。
西牟婁振興局建設部によると、道沿いの斜面が長さ約20メートル、幅約6メートルにわたり崩れました。
崩れた土砂の量は約30立方メートルで、田辺署から14日午後10時40分ごろに連絡があったということです。
発生場所は、龍神村大熊地区から高野山方面に向けて約6キロの地点です。
15日に復旧作業で路面上の土砂を取り除きましたが、斜面上部から再び崩れる可能性があるということで、復旧には時間が掛かるようです。
(※紀伊民報ニュースより抜粋、一部改変)
大分市の県道で土砂崩れ
3月10日朝、道路の斜面が高さ30メートル、幅12メートルにわたって崩れ落ちているのが見つかりました。
土砂崩れによるけが人はいませんでした。
大きな岩と木が崩れ落ちていて道路一面をふさぐ形となり、道路は全面通行止めとなりました。
土砂崩れが発生した3月10日は、強い寒気に伴い大分県内各地は雪や強風に見舞われ、沿岸部には暴風雪警報が発表されていました。
大分地方気象台によりますと、大分市では10日、最大瞬間風速14.9メートルを観測しました。
(JNNニュースより抜粋、一部改変)
秋田県で県道脇の斜面が崩落 付近の住民など孤立
秋田・上小阿仁村で県道脇の斜面が崩落し、付近の住民などが孤立状態となりました。
全面復旧には1週間程度かかる見通しです。
道路脇の斜面が崩落したのは上小阿仁村の県道・杉沢上小阿仁線で、3月2日午後1時半ごろ近くの住民が発見したもので、崩落した土砂や雪は約32メートルにわたって道路をふさぎ、通行止めになっています。
これにより、八木沢地区の住民と萩形ダムの管理事務所に勤務する職員計13人が孤立状態になっています。
3日に県の職員などが現地調査を行った結果、斜面の雪に15メートルにわたって亀裂が入っているのが見つかりました。
2次災害の危険があるため土砂の撤去作業は見合わせ、県は今後、斜面の動きを観測する機械を設置する予定で
まずは人が行き来できるスペースを確保した上で、3月10日の通行再開を目指し、作業を進めることにしています。
白神山地のアクセス道で土砂崩れ 雪の水分を含み緩んだ地盤が原因か
青森県鯵ケ沢町の町道赤石渓流線で土砂崩れが発生し、復旧の見通しが立っていないことが町への取材で分かりました。
現場は冬季通行止め区間で現在、一般車両は通行止めですが、初夏から秋には白神山地に通じるルートとして行楽客の利用が多く、「復旧に時間がかかれば、観光への影響は大きい」と町関係者は頭を抱えています。
現場は毎年11月から翌年5、6月までの冬期間に閉鎖されるゲートから50~100メートル南の地点で、観光スポットとして知られる「くろくまの滝」が数キロ先にあります。
町によると町道脇ののり面が現時点でおおよそ高さ30メートル、幅30メートルにわたって崩落しました。
土砂は幅3メートル余ある道路を覆い道路脇の赤石川にまで流れ込みました。
詳しい原因は不明ですが、町建設課の齋藤伸治課長は、例年に比べ気温が高い日が続いたため、大量の雪が解けて水分を含んだ地盤が緩んだのでは-との見方を示しました。
復旧工事の開始時期は未定で、土砂の撤去だけでなく崩れたのり面の補修が必要なため、通行再開の見通しは立っていないということです。
町建設課によると事業費は億単位を要する見込みで、鯵ケ沢町の東條昭彦町長は取材に「川まで土砂が流れており、通行はしばらくできないだろう。観光への打撃が大きい。財政が厳しく直すお金もない」と話しました。
(東奥日報ニュースより一部抜粋、改変)
地盤の強さ、地図で確認「地盤サポートマップ」無償公開
ジャパンホームシールド株式会社はこのほど、全国100万以上の地盤調査・解析実績を基にしたデータを地図にまとめた「地盤サポートマップ」をWebで無償公開した。
地震時の揺れやすさや液状化の可能性の地図等と重ね合わせて確認できる。
土砂災害警戒情報等の発表基準を通常の8割に引き下げ 青森
気象庁と国土交通省は震度5強を観測した青森県階上町で当面、大雨警報・注意報と土砂災害警戒情報の発表基準を通常の8割に引き下げて運用すると発表しました。
地震で地盤が弱くなり、土砂災害の危険が高まっている可能性があるためです。
2月17日、青森、岩手、宮城、秋田の4県で震度4~5の地震があり、津波注意報も発令され、これを受けて岩手県では、久慈市と大槌町が防潮堤より海側にいる人らを対象に避難指示を出し、大槌町で約200人が避難しました。
仙台管区気象台は「今後1週間ほどは最大で震度5弱程度の地震が発生する恐れがある」と呼び掛けています。
(河北新報ニュースより一部抜粋、改変)